次の世界大恐慌、株価の大暴落は時期？

次の世界大恐慌の引き金と考えられるのは、中国の崩壊である。
中国国内の資産価格が急落し、大規模な債券不履行が発生する
可能性が高まってきたからだ、中国はこれまで景気拡大で投資家や
企業は、過剰な融資を受け、過剰な投資・投機活動を繰り返してきた。
このことにより、金融市場に不安定要因が増加したのは確かであるが、
いつ崩壊が始まるのか？既に始まっているのか？、一般の人が知るのは
株価の大暴落などの事件が起こってからであろう。

(以下9/1日経新聞の参照から）

そこで直近の株価の大暴落、
2008年9月のリーマンショックから学ぶことは、「投資の継続」、
「急落に耐える資産配分」である。

今振り返ると、100年に1度の衝撃と言われるリーマンショック後、様々な資産価値は、
５年～６年で回復した。その結果として、資産を増やせたのは、投資を続けた人である。

自分の人生設計に合った資産配分がカギであり、
一般に長期のリターンは、国内外の株式において　年率 5～６％、
海外債券　１～３%、国内債券　0～１％である。

これに対して、リーマンショックを基準に資産の最大評価損は、
国内外、先進国の株式で50%
新興国の株式で60%
海外債券で20%である。

つまり全資産1000万円として、国内株式500万円、新興国株に５００万円を
投資した場合、資産の最大損失は、５５０万円となる。
従って、自分が、万一の最大損失に耐えられない場合は、株式の資産配分を減らす必要がある。

投資は、自分に適した資産配分を決定後、１年毎に配分を見直す必要がある。
大きく上昇や下落があれば乱れた配分比率を元に戻すリバランスを実施する。
比率が高くなった資産を売り、低くなった資産を買い増す。




危機、株価の大暴落の予兆を見つけるには、
経済市場において、最大の米国の経済市場に全ての国は影響を受ける。
景気後退の予兆は、長期と短期金利の逆転である。
例えば、２年物の国債などの短期金利が、１０年国債の長期金利を
上回ると、その１年超経過すると景気後退が顕著となる。

先月、米国が利上げに伴い長短金利差が、一時0.2％弱まで縮小した。
今後、早ければ年内にも金利差の逆転が起こる可能性がある。
そうすると、長短金利差がマイナスになると1年強で景気後退となると予想される。

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